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エコキュート

電気給湯器なら割安な夜間の電気でお湯を沸かすので、
コストパフォーマンスに優れた快適なバスタイムを実現できます。 エコキュート

大切な給湯のエネルギー

家庭部門のエネルギー消費の内訳
暖房:21% 給湯:36% 照明・家電製品他:41% 冷房2%
出展:「家庭用エネルギー統計年報」2007年度(関東)

家庭で消費されるエネルギーのうち、「給湯」用はなんと36%を占めています。すでに照明や家電製品はトップランナー方式の導入などにより機器の高効率化が進み、暖房も住宅の高気密・高断熱化で省エネ化が進んでいます。
一方、消費エネルギーの約1/3を占める給湯はまだまだという状態。「給湯の省エネ」がこれからの低炭素社会の実現に向けた大きなポイントなのです。


始まっています。給湯のトレンド・エコキュート

2001年に登場した「エコキュート」の出荷台数は年々増加し、2008年度10月に国内メーカーの総出荷台数が170万台を突破しました。

累計出荷台数170万台を突破!
出展:(社)日本冷凍空調工業会


空気の熱でお湯を沸かす

エコキュートはヒートポンプの原理を利用してお湯を沸かします。ヒートポンプとは、空気の熱を熱交換器で冷媒に集め、その冷媒を圧縮機で圧縮してさらに高温にし、高温になった冷媒の熱を水に伝えてお湯を沸かすしくみです。空気の熱を上手に活用するので、投入した電気エネルギーの3倍以上の熱エネルギーを得ることができます。

エコキュートのしくみ


約30%の省エネルギー。CO2排出量は約50%削減

一次エネルギー消費量:約30%削減
CO2排出量:約50%削減

エコキュートは、ヒートポンプで空気の熱を集めるから高効率。従来の燃焼式給湯器と比較して、約30%※1の省エネルギー効果が期待できます。それとともに、エネルギーを消費するときに排出するCO2を約50%※1削減することができます。


エコキュートの導入効果

東京23区の約3倍の森林保全効果

すでに東京電力のサービス区域内では、約43.8万台※2のエコキュートが普及しており、年間約28万トン※1のCO2排出量を削減したことになります。これは、東京23区の約3倍の面積相当の森林を保全した効果※3に匹敵します。


エコキュート導入補助金制度

行政も「エコキュート」の導入を支援

地球温暖化防止を目的とした「京都議定書」が発効される中、日本の民生部門のエネルギー消費は、産業部門に比べ高い伸びを示していて、この民生部門における省エネルギー対策の推進が重要な課題となっています。そこで国や自治体はエコキュートなどの高効率給湯器に導入補助金制度を設け、これらの機器の普及拡大を支援しています。自治体の補助金制度についてはこちら(外部サイト)をご覧ください。

※1

1台あたりの省エネルギー・CO2排出量削減効果は
1.給湯負荷:IBEC((財)建築環境・省エネルギー機構)Lモードの43℃換算湯量(421L/日)+風呂保温(6.7J/日)
2.外気温度、給水温度:(社)日本冷凍空調工業会規格(JRA4050:2007R)による
3.消費電力量:300Lフルオート(ヒーターレス保温)タイプの省エネモードでの試算、機器効率・除雪・沸き終い損失を含む、中間・冬・夏の3期間の消費電力量を計算
4.消費ガス量:従来型燃焼式給湯器(都市ガス)の機器効率80%(東京ガスカタログによる)
5.一次エネルギー発熱原単位:電気(9.76MJ/kWh、全日平均)、都市ガス(45MJ/m3、13A)
6.CO2排出原単位:「地球温暖化対策の推進に関する法律施行令(電気は政府公表値による東京電力の2006年度実績値)」
*給湯使用量・気象条件などにより試算値は変動します。

※2

2008年12月末現在

※3

森林のCO2吸収量 1.54-CO2/年・ha(天然生林)「京都議定書目標達成計画参考資料(2008年3月28日)」より作成 約1848.70平方キロメートル分の森林のCO2吸収効果(東京23区の面積:621.49平方キロメートル)

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